基本的な考え方

経済活動の拡大に伴う温室効果ガスの排出増大により、地球環境は今、かつてないスピードで温暖化が進む危機的な状況に直面しています。これに起因する気候変動は、異常気象の激甚化や生態系の変化のみならず、感染症媒介蚊の生息域拡大など、人々の健康や暮らしに深刻な影響を及ぼす懸念があります。アース製薬グループは、「生命（いのち）と暮らしに寄り添い、地球との共生を実現する。」という経営理念のもと、気候変動への対応を企業価値に関わる重要課題の一つと認識しています。当社は、持続可能な社会の実現を目指すパリ協定の目標を支持し、2050 年までのカーボンニュートラル実現を掲げています。その中間目標として、2030 年度までに自社拠点（Scope1, 2）からの温室効果ガス排出量を 46%削減（2020 年度比）する目標を設定しました。また、2021 年には気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明し、気候変動が事業に与えるリスクと機会を分析・開示することで、経営の透明性を高めています。アース製薬グループは、事業活動を通じた温室効果ガスの削減と、環境配慮型製品の提供を通じて、次世代に持続可能な地球環境を継承し、脱炭素社会の実現に貢献してまいります。

体制

代表取締役社長CEOがサステナビリティ推進部の委員長として、気候変動対応に関する方針策定、戦略立案、リスク管理体制の整備、目標と指標の策定および進捗状況についての管理・監督の直接的な責任を負っています。また、戦略協議会*での事前の諮問を経て、気候変動対応に関する方針・戦略の決定・見直しを行うとともに目標の達成状況等を取締役会へ報告することにより、気候変動対応課題に関する取締役会の監督を受ける体制を整備しています。
＊戦略協議会
取締役会上程事項、代表取締役社長CEO決裁事項など重要事項の事前審議機関
議長：代表取締役社長CEO
構成メンバー：代表取締役社長CEOが任意で指名する執行役員
開催頻度：月1回開催

温室効果ガス排出量の把握･削減

「脱炭素社会の実現」に向けて、サプライチェーン全体の温室効果ガス(GHG)排出量を把握することの重要性をアースグループ全体で認識しています。2023年よりグループ全体におけるGHG排出量算定（Scope1、2、3）体制を構築するとともに、データの正確性を担保するため、第三者保証を受けた情報開示を行っています。今後も気候変動への対応を一層強化し、グループを挙げて実効性のある排出量削減に取り組んでまいります。

取り組み

脱炭素社会の実現に向けて、当社は2050年カーボンニュートラルを目指し、事業活動でさまざまな取り組みを進めています。