当社が使用するエネルギーの大半を工場・研究所で使用しています。その使用状況を詳しく把握することで、効率的、効果的な省エネルギー活動が実施できると考え、2013年から2016年にかけて全ての工場・研究所に電力の「見える化」システムを導入しました。さらに、そのシステムを活用した社員参加型の省エネルギー活動の推進と定着を図るため、2015年に工場・研究所の各部署から設備などに熟知したメンバーを選出し「省エネ推進員会」を発足しました。各部署で検討、実施した改善事例は月一回開催する推進員会を通して共有し全体に展開することでより大きな成果をあげています。また、アースグループ全体のシナジー効果を創出するため、生産部門の部署毎に分科会を結成し、各テーマの情報交換を行う「アースグループ生産部門交流会」を設けています。各社の改善事例を分科会で情報共有し展開することにより、アースグループ全体の省エネルギー活動にも繋げています。

CO₂排出削減の取り組み
当社は店頭販促のスペシャリスト【EMAL（エマール）】を採用し、全国各地の売り場を装飾し売り場を盛り上げています。売り場づくりに使用する販促物を大量に持ち運ぶため、どうしても車に載せる荷物が多くなってしまいますが、車中の定期的な整理を行い荷物の重量を減らし排気ガス削減に努めています。毎月一度、車内整理報告を行い、社員一人ひとりが環境を意識し日々の業務を行っています。

輸送・物流業務における二酸化炭素排出量またはエネルギー消費量を評価するとともに、輸送および物流段階における、炭素またはエネルギー削減の工程とその効果を省エネ法の定期報告書にて報告しています。
車両効率の向上と積載量・梱包量の最適化に加え、上流のサプライチェーンに関する炭素排出量削減のための定量的化、および、目標設定に取り組んでいます。

「脱炭素社会の実現」に向けて、サプライチェーン全体の温室効果ガス排出量を把握することの重要性をアースグループ全体で認識しています。2022年度はScope1、2（アースグループ）に加え、Scope3（アース製薬）を含む包括的なGHG排出量の可視化を行い、さらに正確性を担保するため第三者検証を受けました。今後も気候変動対応をより強化し、当社グループのGHG排出量を開示するとともに、カーボンフットプリント算定、排出量削減に向けた取り組みを実施していきます。

当社は、⽇本政府のカーボンニュートラルに向けた政策や、エネルギーの使⽤の合理化等に関する法律(省エネ法)や地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）を支持し、年 1回、⾏政へエネルギー使⽤量、省エネルギー⽬標の達成状況、温室効果ガス排出量の報告書を提出しています。また当社が加盟している「一般社団法人日本化学工業協会」は、「カーボンニュートラルへの化学産業としてのスタンス」を2021年5月に策定し、政府の2050年カーボンニュートラル宣⾔を受け、その政策実現へ向けたアクションをはじめています。これは、当社の気候変動対応への考えや方向性と一致しており、当社もこの「カーボンニュートラルスタンス」に賛同し、循環型社会の視点に⽴った製品ライフサイクルの取り組みや省エネ、省資源、CO₂排出削減に取り組んでいます。政府機関の情報や説明会、その他業界団体などの公聴会などに参加し、得た情報を社内へ共有しています。気候関連方針の策定の際に、GHG排出量削減のための移行計画に反映させ実施しています。